Facebook広告とは？
Facebook広告とは、世界中にユーザーがいる大手SNSであるFacebook内に広告を掲載する手法です。Facebookの発表によると、世界の月間アクティブユーザー数は18億人に達し、日本国内でも月間アクティブユーザーが2,700万人とのこと。多くのユーザーを集めており、企業なども広告配信先として活用しているメディアです（2017年10月3日時点）。
Facebook広告の特徴は、ターゲティング精度が高いこと、認知～検討・意思決定～購買といった購買プロセス全般に活用できること、IDやパスワードで個人を特定することができるのでデバイスを超えて人をトラッキングして広告表示させることができることが挙げられます。
Facebook広告のメリット
ターゲティング精度の高さ
Facebook広告の強みのひとつは個人に関する情報（性別、関心、年齢など）を多く保有していること。そのデータに基づいて広告主は、性別、年代、趣味・嗜好など、広告出稿前に詳細条件を設定をすることができます。
他の広告メディアに比べると、より意図に沿ったターゲットに広告を配信できる可能性があります。条件を細かく絞り込み過ぎると対象が少なくなってしまうので、どこまで絞り込むのが現実的なのかは実際に管理画面を操作しながらチューニングしてみてください。作成したペルソナに基づいて設定をし、そのペルソナにあったクリエイティブを検討するとより効果的です。
（参考）ペルソナとは？その概要と作り方についてまとめた記事はこちら
購買プロセス全般に活用できること
Facebook広告は様々な広告フォーマット（動画広告、スライド広告など）、ターゲティング精度の高さ、行動履歴に基づいた広告配信をすることができるのが強みです。そのため、例えば一度自組織のWebサイトを訪問した人は検討度合が高いだろうと推測してそのような人にはより購買につながる可能性がある訴求（資料請求のオファーなど）をすることができます。
認知度を向上させることを目指したり短時間でサービス概要を伝えたりするためには、動画広告を活用するのも手でしょう。アプローチしたい対象が購買プロセスのどこにいるのかによってアプローチする方法や内容を柔軟に変えることができるのも強みのひとつです。
クロスデバイス トラッキングが可能
これまで多くの広告メニューの課題であったのが、同じ人でもデバイスを変えられてしまうと蓄積してきたデータ（行動履歴など）に基づいて広告配信を続けることができない点にありました。これはCookieでトラッキングを行っているためです。デバイスが変わってしまうとCookieが引き継がれないため、このような問題が起きてしまいます。
しかし、Facebookの場合はデバイスが異なっても（＝Cookieが直接引き継がれなくても）IDとパスワードで個人を特定することができるため、異なるデバイス間で行動履歴などの情報が引き継がれるためその人に合った広告配信をし続けることが基本的にはできます。なお、デバイスを問わず共通のIDを利用しているサービスは、基本的にクロスデバイストラッキングをすることができる環境にあるとお考えください。
その他のポイント
その他にも、リスティング広告などと同様に少額から広告配信ができること、簡単に広告配信や停止ができること、Facebookページを設けていたらそちらに顧客を誘導してコミュニケーションを図れるようにできることなどメリットがあります。
ただ、一方で自分で運用をすることになるためPDCAをまわして運用をする手間がどうしてもかかること、広告メニューや広告の仕様に変更が随時起こるため自分でキャッチアップし続けて順応していかなくてはならないことが出てくるため、かけられる人的リソースによっては運用が大変かもしれません。その場合は広告代理店を利用するのも選択肢のひとつです。
また、基本的にはFacebookのユーザーにのみ配信がされるためターゲットを絞ってアプローチするにはたしかに効果的ですが、幅広くリーチをしたい場合は他の広告手法を検討した方が良い場合もあります。なお、広告フォーマットなどについては一度Facebook広告の公式ページもぜひご覧になってください。
（参考）Facebook広告の公式ページはこちら
広告はあくまでもひとつの手段。他の広告でも言うことができますが、自身の目的に合うかどうかをよくよく考えて掲載をしてくださいね。
広告代理店と付き合う上での注意点
決して丸投げはしない。
彼らは広告の運用はできますが、皆様のビジネスを理解しているわけではありません。ビジネス特性、顧客特性など、広告を考えて運用する上で重要なことについてはほぼ知りません（同業の広告運用経験がある場合でも、意外と理解が足りないことがあります）。この点は皆様が主導しながら、広告代理店と議論しながら試行錯誤をしていく必要があります。
また、彼らが重視するのは「いかに多額の運用費用を顧客からもらって、確実に消化して、少ない利益率でも自分たちの収益を上げるか」ということです。広告効果が芳しくなくても、こちらが特に何も言わなければ平気で広告予算の消化を目指すことがよくあります。
遠慮する必要はないので、広告効果が芳しくない理由をしっかり仮説立てしてもらい、改善に向けた打ち手をしっかりと取ってもらってください。その際、広告代理店には説明責任があるので、打ち手の内容と実際の効果を明確に報告してもらってください。完全に丸投げにすると、まず間違いなく広告効果は上がりません。自分たちの仮説も持ちながら、気になることは積極的に質問していってください。
実際に運用する人のスキルを確認する。
運用する広告費用によって、広告代理店側で実際に広告運営をするスタッフやスタッフのレベルも変わってきます。例えば、広告予算が低額（50万円未満）の場合、多くは経験値の低い運営担当者がつきます。代理店によっては、担当営業が自ら広告運用をしているケースも多くあります。また、広告運用の細かいチューニングは手間がかかるため行われないケースも多いです。
そのため、広告運用を発注する際には、営業担当者に「実際に誰が運用するのか？」「どのようなスキルや経験を持っている担当者なのか？」「基本的な運用方針はどうなっているのか？」「どこまで柔軟に依頼に応じてくれるのか？」などを必ずチェックするようにしてください。体制図を示させるのも手です。
もし明確な回答が返ってこない場合、広告運用のレベルが低い担当者がつくことになる可能性も高いです。また、提案時の体制でしっかりと運営が続いているかも定期的に確認してください。効果が下がったと思っていたら、運用担当者が変わっていたということもあり得ます。
